日本の近代下水道は、明治13年に横浜、明治17年に東京の神田下水道が建設され、整備がはじまりました。大都市では普及率が100％に達し、水質保全や、浸水防止に欠かせない社会資本になりました。 一方で、下水道管の法定耐用年数50年を経過した老朽管の割合も増え、損傷等が発生しやすくなっています。下水道管の損傷は、道路の陥没や、トイレが使えなくなる恐れがあります。 我々の調査は、このような問題を未然に防ぐためにも役立っています。
（カメラ・レーダ複合型管内探査システム）